内定後に留年になったら?内定保留?救済措置はあるの?

2021/06/01

内定後に留年になったら?内定保留?救済措置はあるの? 長い就活という戦いの末に手にした「内定」!就活生にとってはやっとの思いでゴールだと思った矢先に、まさかの大学での留年。まるで漫画のような話は、レアケースではありません。この記事内では、内定後に留年になった場合の救済措置や、企業への報告について解説します。

留年の最終確認と&救済措置を調査



留年の最終確認と&救済措置を調査

大学生活の中で「自分は留年するかも・・・」と危機感を感じ始めた時に、学生が取るべき行動をまとめました。

#留年が確定なのか大学に確認を


本当に留年が決定しているのか、まだ救済措置がある状況なのかを明確にしましょう。多くの場合は大学の規定として「留年」というラインに入った後、特別措置がある場合もあります。(大学側も就職率という数字を追っているため、無理やり留年させたいわけではありません。)

  • ・本当に留年が決定しているのかを大学事務に確認

  • ・単位の計算間違いでないか自分で確認

  • ・大学側で特別な救済措置が準備されていないか調べる


自分だけで確認するのは心細く、時間がかかってしまうものです。友人やゼミの教授、アシスタントの先輩など身近な人に相談するのはもちろん、大学側の事務職員など正式な窓口にも相談しましょう。

#追加単位を獲得するための再試験


在籍している大学によっては、単位が不足し卒業ができなくなった学生を対象に、追加単位を獲得するための再試験の機会を設けている大学もあります。もちろん、受験するには授業に出席しているなどの一定の条件がありますが、再試験で無事に合格すれば、その授業の単位が付与されます。
留年が確定したと諦めるのではなく、再試験による追加単位の制度はあるか、大学のWEBサイトや大学事務に問い合わせをしましょう。当たり前ですが再試験に合格できなかった場合は単位は与えられず、時間も無駄にすることになります。再試験に挑む場合は入念な準備を行いましょう。

#留年回避の裏技?資格が単位に換算される場合も


TOEICのスコアや取得した資格が卒業単位に換算される大学も多くあります。よく言われるのはTOEICスコア600点で1単位、700点以上で2単位など、高校時代英語が得意だった人は比較的獲得しやすい資格も多いです。
自分が持っている資格が卒業単位にカウントされる対象かどうか、大学のWEBサイトや大学事務に問い合わせをしましょう。学部や学科によっては思わぬ資格が単位に認定されることもあります。

#最終手段。大学教授に救済をお願いする


あまりお勧めできる方法ではありませんが、大学教授に直談判する方法もあります。成績が大学事務の方で最終決定される前であれば、大学教授の恩赦によって成績の修正や、追加レポートなどの救済措置を準備してくれる可能性があります。
ただし、大学教授も大学の尊厳と卒業生の質に責任を持つ立場ですので、ルールに外れたお願いをしていること、他の学生は十分な時間を勉学に費やして取得した単位を非公式な方法で取得していることを忘れてはいけません。

内定先企業に留年したことをどう報告すべき?



内定先企業に留年したことをどう報告すべき?

どのように頑張っても留年が決定してしまった場合、内定先の企業の報告しなければいけません。考えるだけでも胃が痛くなりますが、気を付けるべきポイントをまとめました!

#内定先企業には全力で謝罪


留年が確定したらすぐに、電話で内定先企業に謝罪しましょう。企業としてもその年度に入社する予定で契約を結び、社内の準備も進めているはずです。あなたの代わりに不採用になった学生もいれば、パソコンや机など追加で購入しているかもしれません。企業としては大きな誤算となり迷惑をかけることになります。企業によっては、直接来社するように言われる場合もあります。非常に怖いところではありますが、誠心誠意謝罪の気持ちを伝えましょう。

#メールやチャットツールでの報告はしない!


電話や対面で留年を伝えることは非常に辛いものですが、メールやチャットツール等で送信して終わり、という伝え方は絶対にNGです。大変な失礼にあたります。今後どのように進めていくかも相談する必要があるため、まずは電話で報告、早急に企業とその後の予定を決定しましょう。

#留年した場合は内定の取り消しは覚悟する


残念ながら内定後に留年した場合は、内定が取り消しになることを覚悟してください。ほとんどの会社では社員の採用の条件として「大卒」としていたり、「内定取り消し条件」を定めていたりします。あらかじめ人事や社内ルールで定められている条件のため、そのルールを超えた措置を受けることは滅多にありません。

#企業によっては救済措置がある場合も


企業では基本的に上記のように採用のルールが定められています。しかし、企業によっては学生の立場を考え、柔軟に対応をしてくれる企業もあります。入社準備を進めていたり、今から他の学生を採用するコストをかけたくないのも企業の本音です。あり得るパターンをとしては次のようなものがあります。

  • ・大学を中退する形になっても、そのまま社員として入社

  • ・大学に籍を置きながらの入社 卒業単位の取得を認めてくれる

  • ・入社タイミングを半年ずらしてくれる

  • ・翌年の採用選考にて、一次試験を免除してくれる


特に中小・ベンチャー企業などは柔軟に対応してくれることが多いです。インターンやパートとして勤めながら、大学に行く必要がある日だけ休みにしてもらえることもあります。どのような場合においても、大学を卒業後は必ず入社し、企業に尽力することを約束しましょう。人事担当者もあなたへの特別措置に責任を持つため、自分だけの問題ではないことを自覚しましょう。

内定後に留年した場合 まとめ



基本的には内定後の留年は「内定取り消し」になることがほとんどです。最も効果的な対策は当たり前ですが「留年しないこと」です。どれだけ必死に就活をしても、大学が卒業できなければ「中退」「入社資格なし」の人材でしかありません。非常にシビアではありますが、企業も社員と業績を守る責任があります。計画的に大学の卒業計画を立て、就職活動とプライベートを両立させましょう。